目標管理・人事評価企業目標と従業員のパフォーマンスをマッチさせる
働き方の多様化やジョブ型雇用への切り替え検討などが急速に進む中で、企業の期待目標と従業員のパフォーマンスをマッチさせるために有効な目標管理・人事評価制度についてポイントを紹介します。
取り巻く環境・変化 仕事を基準とした「ジョブ型」が注目される理由
働き方の多様化やグローバル化やテレワーク(リモートワーク)など多様な働き方を整える企業が増える中で、従来の日本型の雇用制度(メンバーシップ型雇用)からジョブ型雇用制度への関心や導入検討が高まっています。
ジョブ型とは、ヒト(能力)ではなく、仕事(役割や職務)を基準として社員格付けを行うとともに、組織マネジメントや人事処遇を一体的に運用を図る仕組みのことを言います。また、ジョブ型は等級や報酬だけでなく、組織や職務(仕事)の編成、採用、配置、育成、キャリアに影響を与えるものです。
「ジョブ型」の制度への移行には課題もあり、制度の移行を一足飛びに進めるのは難しいという実態はあるものの、現在の企業を取り巻く環境に目を向けると、早晩「ジョブ型」の業務分担・仕事の進め方、評価や報酬の考え方は、職場に入り込み、浸透していくと考えられます。
ポイント解説 これからの目標管理・人事評価はどう変わるか
「ジョブ型」の業務分担・仕事の進め方、評価や報酬の考え方が職場へ浸透していくにあたり、目標管理・人事制度の各種プロセスは以下のような点を留意していく必要があるといえます。
働き方が多様化する中で、「行動評価は難しいので、成果評価に移行する」という意見もありますが、本当のところはどうでしょうか。確かに、上司と部下とが必ずしも同じ時間・場所を共有して働くとは限らない中で、能力や行動を評価することの難易度は上がっており、成果による評価に関心が高まっていると言えます。
一方で「仕事の経験を通じて人材を育成する」という観点では、行動(能力発揮)の評価・フィードバックは変わらず
重要であるといえます。その意味でも、仕事の与え方・進め方、成長につなげるフィード
バック・育成への展開という基本プロセスの質をどう高めていくかが求められているといえます。
成長支援の方向性 「目標」から「評価」までのプロセス・スキルを再考する
これからの管理職に期待される「目標管理・人事評価」のポイントや求められるスキルを整理すると以下のようになります。仮に人事制度が「ジョブ型」でなくても、企業や個人の「成果」や「成長」へつなげるための職場マネジメント力の強化が重要であり、そのためのポイント理解やスキルアップが求められています。
業務アサイン:目標の展開・目標設定スキル
適切な業務アサインをおこなうためにも、上位方針に基づいて設定した自組織の目標を、部下一人ひとりの等級やキャリアを踏まえて展開することが重要となります。また、部下がアサインされた業務だけでなく自ら主体的に意義ある目標を設定できるよう指導することも大切です。
仕事の進め方:部下育成・面談スキル
部下への期待と求める水準を示し、部下の主体的な目標設定・目標へのコミットを引き出します。そのために、1on1や面談等を機会ととらえ、ティーチング、コーチングなどを活用して、部下が自律(自発)的に目標達成に向けて取り組むように意識、動機づけることが大切です。
評価:人事評価・フィードバックスキル
働き方が多様化する中でも、結果だけでなくプロセスを把握し、公正に評価することや部下の良い面・改善点を具体的にフィードバックし、成長課題を本人と共有することが大切です。
まとめ 「成果」や「成長」へつながるサイクルをつくり出す
グローバルな視点から見ると、日本の雇用制度 (メンバーシップ型雇用)が時代にそぐわないものになりつつあります。テレワークの推進、雇用の流動化が進むに連れてジョブ型雇用といわれる業務分担・仕事の進め方、評価や報酬の考え方は職場に浸透していくと考えられます。また、その浸透に際して目標設定やフィードバックは大きな役割を果たし、企業や個人の「成果」や「成長」に好影響を与えるといえます。
目標管理制度は、企業全体の目標を達成するために社員それぞれが自分の目標を把握し、自律的な行動を促すために有効です。また、人事評価制度は経営方針の明確化や処遇の客観的根拠を示せるなど、さまざまなメリットが得られます。この制度を機能させるためにも、管理職の職場マネジメント力向上はもちろん、1人ひとりが将来のありたい姿や役割(業務)に期待を定期的に考えられる機会を得ることで、変化に強い職場が実現できるといえます。
以下に目標設定・人事評価の運用状況を確認できるチェック表をご用意しましたので、ぜひ自社の状況を振り返ってみてください。
JMAMの特徴 目標設定・人事評価スキル研修の特長
カリキュラム、教材のカスタマイズが可能
指導実績豊富なコンサルタントが、お客様の制度内容や課題に沿って、適切なカリキュラムを構成し、効果的な教材類、ツールをカスタマイズ化した研修を実施いたします。また、各社の事業、業務、組織等に即したオリジナルなケーススタディ作成や評価制度、基準に基づいたケース、動画コンテンツ等の開発もご要望に応じて対応可能です。
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継続的な成長を支援するという考え方のもと、多様な学習手段を組み合わせ(ハイブリッド)、段階的・複数回の学びを提供します。通信教育・eラーニング・研修(集合/オンライン)・アセスメントなどにより、マインドセットから実践につなげるフォローまで、サポートします。
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人と組織の活性化は、企業が業績を上げるうえでも、モチベーション高く働く意味でも欠かせないものです。ここでは、多様化時代のチームづくりや対話力・心理的安全性を高める各種サービスを紹介します。
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