- 対象： 全社向け
- テーマ： DX／HRTech
- 更新日：
AI活用が生産性向上のカギに- 対話型AIビジネスパーソンの活用実態調査
最新の技術革命がもたらす、ChatGPTをはじめとした対話型AIの台頭――私たちは、新しい技術を取り入れ適応していくことが期待される一方、改めて、人と人との関わり方やコミュニケーション、人の育成について振り返ることが求められています。
そこで、日本能率協会マネジメントセンターでは「対話型AIの活用とコミュニケーションに関する実態調査」を実施。ビジネスパーソン2,631名に対するアンケート結果をご紹介するとともに、経済産業省「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方」を参考に、これからの時代のAI活用と育成について考えてみましょう。
■調査概要
ビジネスパーソン2,631名を対象に2023年6月インターネットによるアンケート調査を実施
【世代別】
Z世代：1,180名、ミレニアル世代：507名、氷河期世代：499名、バブル期世代：445名
【従業員規模別】
500名以上1,000名未満の企業に所属：755名、1,000名以上の企業に所属：1,876名
関連資料
関連資料
AI、人と人の関わり方や対話の重要性について、調査や企業事例を元に紐解いていきます。（人材開発専門誌『Learning Design』「AI時代の対話と感情」から要点を抜粋）
「AI時代の対話と感情」AI活用調査サマリー資料
生成AI・対話型AIとは
政府の資料によると(https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/wg_contents/dai1/pdf/sankou3.pdf)、生成AI（ジェネレーティブＡＩ）とは、コンテンツやモノについてデータから学習し、それを使用して創造的かつ現実的な、まったく新しいアウトプットを生み出す機械学習手法のことです。
対話型AIとは生成AIの一種であり、OpenAI社のChatGPTをはじめ、人とAIのやり取りを、人同士の会話に近い自然な文章を作成し、応答してくれる技術を指します。 大規模なテキストデータを事前に学習させることにより、数例のタスクを与えただけで、文章生成、質問応答など様々な言語処理タスクを解くことを可能とする「大規模言語モデル（ＬＬＭ）」が発達しており、ChatGPTは2022年11月の公開後わずか２か月でアクティブユーザー数が１億人を超えたとされています。
主な調査結果
ChatGPT等の対話型AIの利用者は50.7％。学びへの活用意向も高まる
ここからは、「対話型AIの活用とコミュニケーションに関する実態調査」の結果を紹介します。ChatGPT等の対話型AIの利用について、回答したビジネスパーソン全体の50.7％が「利用経験がある」という結果になりました。世代別に見ると、いちばん利用経験があったのはミレニアル世代（61.9％）で、次いで氷河期世代（53.7%）、Z世代（46.5%）、バブル期世代（45.6%）となっています。
Q. 「世代別：対話型AI（ChatGPTなど）によるコミュニケーション」の実態について
また、「対話型AIを利用したことがある」と回答した人のうち65％以上が、対話型AIについて「人間同士のコミュニケーションより簡単」「人間の指導よりも効率的に学べる」「偏見がなく公正」と感じていることがわかりました。
関連サービス
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生成AIを安全に業務活用し、全社員が自業務の効率化＆生産性向上を目指す
ChatGPTの概要と業務活用研修
「業務を通じて経験を蓄積する機会の減少」を認識することが重要
経済産業省は2023年８月に、「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方」をまとめました（https://www.meti.go.jp/press/2023/08/20230807001/20230807001.html）。そのなかで、生成AIがもたらすインパクトとして、「生成AIは、使いやすさにより年代を問わず広まり、専門業務の代行にも寄与」するものと述べています。
調査結果を見ても、幅広い世代の半数近くが「利用経験がある」と答えていることから、今後も生成AIの活用は広まっていくと考えられるでしょう。
一方、政府のまとめのなかでは、生成AIがデジタル人材育成やスキルに及ぼす影響について、「生成AIの利用により業務が効率化されることで、社会人が業務を通じて経験を蓄積する機会の減少を認識する必要」について指摘されています。
調査結果においても、AIの活用について「人間同士のコミュニケーションより簡単」「人間の指導よりも効率的に学べる」「偏見がなく公正」といった意見が支持されていることから、業務のみならず学習機会の側面でも、AIの利用による効率化が進むことが予想されます。こうした潮流のなかで、業務を通じた経験や人同士のコミュニケーションを介した指導育成機会が減少する可能性があるといえるでしょう。
一方で、「仕事の問題解決や悩み相談」については、75%以上が「AIよりも人間とのコミュニケーションを重視」と回答しています。こうした結果もふまえ、企業の人事・人材育成担当者は、AI活用が進む中で発生する機会の減少とその影響について認識し、対応を考え続けることが重要だといえます。
まとめ：AIとうまく付き合い、DXを推進していくために必要なこと
以上のような懸念はありますが、AIを活用し生産性を高め、DXを推進していくことは、生産性や付加価値を向上させ、ビジネス機会を引き出すことが期待できます。また技術の発展と活用は、様々な社会課題に資することでしょう。AIや技術を忌避するのではなく、理解を深めたうえでDXを推進していきましょう。
そのために企業は、人材育成と技術変化のスピードのミスマッチに留意し、社員がその時々で環境変化をいとわず主体的に学び続けること、そのための企業内での環境整備等を行うことが重要です。
日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)では、全社員、DXリーダー、経営層それぞれの役割に合わせた知識・スキルを身に着けるための研修プログラムを提供しています。
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