事例詳細
田辺三菱製薬工場株式会社
田辺三菱製薬グループの医薬品製造の中核を担う田辺三菱製薬工場株式会社。同社はグループ製造所や本社の一部と連携して教育体系を構築し、「製薬人」の育成にeラーニングライブラリ®(以下、ライブラリ)を活用しています。今回、同社経営管理部の平田延昭氏、門義昭氏、そして田辺三菱製薬株式会社 製薬本部の鈴村邦治氏、本田勝也氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺いました。
活用ポイント!
・国内グループ製造所の全従業員が受講し、学ぶ風土づくりを推進
・入社3年間での「製薬人」の育成に活用
・事業所、小集団ごとに自主的な活用法が浸透
自ら学ぶ風土づくりに活用
貴社の人材育成の取り組みについて教えてください。
門氏人材育成については田辺三菱製薬グループ共通の教育ガイドラインを制定しています。
その中で、医薬品製造に携わる全ての従業員を「製薬人」と命名し、「めざす姿」や教育訓練体系を定めています。
平田氏入社後3年間で「製薬人」の基礎を身につけてもらうため、企業内に「製薬人学校」を開設し、そこで集中的に学ぶ仕組みを作りました。
eラーニングの位置付けは?
門氏教育体系の柱は、職場でのOJTとそれを補完する「製薬人学校」、Off -JTとしての全体研修・階層別研修、そして自己研鑽です。その中でeラーニングは自己研鑽に欠かせないものという位置付けですね。かねてから、「人が自ら学ぶ組織風土づくり」が重要と考えていましたが、eラーニングはその一助になると考えています。
数あるeラーニングの中から、ライブラリを選んだポイントは?
平田氏コース数が多く、毎年旬なテーマのコースが増えること、コース内容を要約した資料集があること、それからコストパフォーマンスに優れていることがポイントです。まずは2013年に「マネジメント系」をテスト導入しました。翌年から他のグループ製造所に展開し、全社で、「全コースライブラリ」を導入しています。
全社展開する中で、マネジメント系から全コースへと切り替えた理由は?
門氏コスト的に大きな差はありませんし、メーカーとして技術系も含めて展開する必要性と、技術系のプログラムの中にも全従業員に理解して欲しいコースが含まれていたことが理由です。
グループ製造所の全従業員が対象
受講対象者について教えてください。
門氏田辺三菱製薬グループ製造所の全従業員が対象です。費用は全額会社負担としています。
必須コースも毎年定めており、受講率は100%です。なお、自主的な学習が増えてきていますので、必須コースを年々少なくしています。
オリジナルのeラーニング教材なども使っているのでしょうか?
鈴村氏田辺三菱製薬グループとして、コンプライアンスや、環境安全などの教材を利用しています。
修了実績は評価に反映されますか?
門氏評価に反映はしていませんが、履修状況を昇級候補者の推薦条件の1つとしています。
受講者の反応はいかがでしょうか?
平田氏継続希望者は8割を超えており、ライブラリの有効性を感じているようです。
学習環境、学習方法は?
門氏必須コースについては業務として会社での学習を認めています。それ以外のコースは社外で学習するよう指示しています。最近はスマートフォンを使って通勤時間に学習する人も増えてきているようです。
自主的な活用法が浸透
ライブラリ導入の効果を感じることはありますか?
門氏小集団活動において、活動テーマ関連のコースをサークルの全員で履修するケースが増えてきました。 また、各事業所が、心の健康づくり計画のセルフケア、ラインケアの学習教材として活用しています。自ら学ぶ組織風土づくりを進めているので、こうした自主的な活用法が広まってきていること自体が効果だと感じています。
本田氏また、ダイバーシティ研修等、全社研修に先立ち、関連コースの受講を促して、研修の効果を高めるために役立てています。
運営上の工夫点について教えてください。
門氏毎月、利用状況をホームページにアップし、全受講者にメールを定期的に送っています。 利用状況とあわせて、管理者コメントを送ると、やはりレスポンスがありますね。
本田氏また、各事業所の管理者も受講状況を把握しフォローしています。
今後の課題があれば教えてください。
門氏研修の機会が多ければいいというものでもありませんので、今後はターゲットの絞り込みを含め、効率的な運用と展開が重要と考えています。
ありがとうございました。
プロフィール
会社名 | 田辺三菱製薬工場株式会社 |
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URL | http://www.mtpharma-f.co.jp |
主要事業 | 田辺三菱製薬の100%子会社で、2008年に山口田辺製薬とMPテクノファーマが合併して誕生。「医薬品の製造を通じて、世界の人々の健康に貢献します」を企業理念に掲げ、コンプライアンスの推進と人材育成を図りながら、企業価値向上に努めている。本社は大阪府大阪市。資本金1,130百万円、売上高290億円(2015年度)、従業員数約800名。 |
掲載日 2016/12/19
掲載内容やご登場いただく方の役職は取材当時のものです。