導入事例

日本電産株式会社

事例詳細

テーマ グローバル人材育成 / 強い管理者の育成 / 中堅社員の育成
対象 管理者 / リーダー・監督者 / 中堅社員

日本電産株式会社

ノートPC等のHDDに使用される精密小型モータ、自動車や家電製品に欠かせない一般モータなどの分野で世界をリードする日本電産株式会社。同社では、中堅(リーダー層)を対象に『eラーニングライブラリ®』を導入し、自ら学べる環境を提供しています。今回、ライブラリ導入の狙いや活用法について、同社人事部の天野喜文氏、長石剛使氏にお話を伺いました。

グローバル人財を育む教育体系の3本柱

貴社が求める人材像についてお聞かせください。

天野氏:弊社は、設立以来、常に回るもの、動くもののメーカーとして『世界一になる』ことを目標に掲げています。それを実現するためには『挑戦意欲旺盛で行動できる人財』が欠かせません。人財育成の基本方針としても掲げている『高い意識・スキル・専門性を持った自立型人財』をいかにして育成するかが、重要になっています。

そのための教育体系についてお教えください。

天野氏:会社指名型の階層別研修、専門技術や技術マネジメント/ MOT に特化した専門分野研修、通信教育やeラーニングなどの自己啓発支援が、従来の教育体系の3本柱です。そのうえで、人事制度の変更に伴い、新しい取り組みも進んでいます。管理者層は外部の公開講座に派遣し、積極的に“他流試合”を行うことで“従来以上により高い視座・視点を持った人財”を育てていこうという狙いがあります。また今年度から新たにチャレンジ研修制度がスタートしました。これは希望者が外部スクール、社内講座を受講できる枠組みで、より前向きな向上心を醸成する狙いがあります。そして、これから力を入れていくのが「英語教育」です。2015 年から管理者登用にはTOEIC800 点以上という基準が設けられました。グローバル企業として英語力は必須であるという考えです。さらに、2020 年以降は部長職昇格に英語以外にもう1カ国語が必須になります。

教育体系の中でのe ラーニングの位置付けと、導入の狙いを教えてください。

天野氏:eラーニングは基本的には自己啓発に有効と考えていますが、必修コースを設定して階層別研修と連動させることも行っています。今年度からは階層別研修の中で、特定の層のレベルアップにも導入されました。弊社のように日本全国や海外に拠点がある場合、教育の機会を平等に設け、学習レベルのバラつきをなくすことができるeラーニングは、重要な学習手法の一つです。

マネジメントも技術も語学も自由に学べる環境を提供

数あるe ラーニングの中で、JMAMの『eラーニングライブラリ®』を選んでいただいたポイントは?

天野氏:コストパフォーマンスに優れているということもありますが、これだけ多くのコースが使い放題、というライブラリの仕組みに魅力を感じました。他社にはない驚きの仕組みだと感じています。

実際に、どのように活用していらっしゃいますか。

長石氏:初年度は、新任管理者を対象に、マネジメント系ライブラリ100ID を導入しました。新任管理者研修の事前課題として『マネジメントの基本コース』を受講してもらい、さらに事後には会社が指定した11の必修コースを受けてもらうという形で活用していました。

天野氏:今年度からは、人事制度の変更に伴い、中堅(リーダー層)社員を対象に、階層別研修の一環としてライブラリを導入し、次期幹部候補者の育成という観点からレベルアップを図っています。この層に対しては、全コースライブラリ700IDを導入しました。マネジメント系の必修12 コースを設けているのは以前と同様ですが、それ以外の学習は自由です。全コースライブラリの導入によって、マネジメント系だけでなく、技術系、そして課題になっている英語を含めた語学系についても自由に学習できる環境が整いました。弊社が求める「自立型人財」育成に向けて、しっかりとした学習環境を提供することで、学ぶカルチャーを醸成していきたいと思います。

“事前の意思確認”で意識を高める

運営上の工夫について教えてください。

天野氏:対象の約700 名に対して学習してもらうとなると、それぞれ個性や個々人の状況がありますから、環境を用意したからといって全員がすぐに学び始めるとは思っていませんでした。そこで私たちは、対象者全員に対して事前に受講意思確認を行いました。例えば、産休に入る人はいないか等、事務的な確認も兼ねて行ったのですが、事前に意思を確認することにより、全員の意識が高まったという点で、大事なステップだったと考えています。おかげさまで、開講後、受講者からはポジティブな声が多く聞かれます。受講時間については、基本は自宅での受講としていますが、就業時間外の会社での受講も許可しています。

長石氏:あとは、2 ヶ月に一度、部門長を通して学習進捗状況を報告しています。部門長を通すことで、良い意味でのプレッシャーを感じてもらうことが狙いです。

今後の教育課題についてお聞かせください。

天野氏:管理者層に“より高い視座・視点”を求める現在の方針や、グローバル化に対応した語学の強化は変わらずに進めていきます。プラスして、論理的思考力については、若手~管理者を問わず能力を発揮する上で欠かせないものですから、今後は一層強化したいと考えています。

長石氏:私は、英語力強化が全社としての取り組みになる中で、ぜひ新入社員のうちにその力を身に付けてもらいたいと考えています。そして将来、管理者登用を目指すときには英語力が壁にならないレベルまで、当たり前に身に付けていて欲しいのです。そのために、新入社員のうちにいかにして強みを伸ばし、弱みを克服できるか、その仕組みを考えていきたいと思っています。

ありがとうございました。

プロフィール


会社名 日本電産株式会社
URL http://www.nidec.co.jp
主要事業 1973年設立。精密小型モータ、一般モータを軸として事業を展開。「世界初」、「世界最小」といった他社には真似のできない製品を次々に開発しており、「総合駆動技術の世界No.1メーカー」を目指す。売上高・単独1,469億6,500万円、連結6,823億2,000万円(ともに2012年3月期)、従業員数・単独1,807名、連結107,489名(ともに2012年3月末現在)。

掲載日 2012/08/06
掲載内容やご登場いただく方の役職は取材当時のものです。

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