コラム

対象：全社向け
テーマ：ビジネススキル

更新日： 2026-06-17

ITリテラシーとは？低いと危ない5つのリスク｜診断テストと高める方法

ITリテラシーとは、パソコンやインターネットなどのIT技術を正しく使いこなすための知識やスキルのことです。「パソコンが使える」というだけでなく、情報を正しく見極める力やセキュリティへの意識まで含まれた、幅広い能力を指します。

テレワークやクラウドサービスが当たり前になった今、ITリテラシーはすべてのビジネスパーソンにとって不可欠な基礎スキルです。業務効率の向上だけでなく、情報の取り扱いやセキュリティ対策、適切な意思決定にも大きく関わります。

この記事でわかること

ITリテラシーの意味と情報リテラシーとの違い
ITリテラシーが低いと起こる5つの具体的なリスク
自分や組織のレベルを把握するための診断チェックリスト
個人と企業それぞれで実践できるITリテラシーの高め方

ITリテラシーの意味と3つの構成要素

まずは、ITリテラシーという言葉の正確な意味と、それを形づくる3つの要素を押さえておきましょう。

ITリテラシーの定義とDXリテラシーとの違い

ITリテラシーとは、パソコンやインターネットなどの情報技術を理解し、目的に合わせて使いこなせる力のことです。厚生労働省の報告書「基礎的ITリテラシーの習得カリキュラムに関する調査研究報告書」では「企業・業務の生産性向上やビジネスチャンスの創出・拡大に結び付けるのに必要な土台となる能力」と定義されています。

似た言葉に「DXリテラシー」がありますが、こちらは技術を扱う「ITリテラシー」を土台とし、それをビジネスや社会の変革にどう活かすかという目的意識に重点を置くものです。経済産業省が策定した「デジタルスキル標準（DSS）」でも示されている通り、DXリテラシーは単なる操作スキルにとどまらず、全てのビジネスパーソンが身につけるべき「変革への意識・姿勢（マインド）」や「なぜDXが必要なのか（Why）」といった背景の理解までを含む点で、ITリテラシーとは異なります。

出典：経済産業省　デジタルスキル標準
https://www.meti.go.jp/press/2026/04/20260416002/20260416002-a.pdf

ITリテラシーを構成する3つの要素

現代社会において「ITリテラシー」は、単なる操作スキルを指す言葉ではありません。大きく分けると、知的な能力である「情報リテラシー」と、技術的な能力である「コンピューターリテラシー」の2つの側面で構成されています。それぞれの内容を下の表で確認してみてください。

要素	意味	具体例
情報基礎リテラシー	必要な情報を見つけ、正しさを見極める力	検索結果の信頼性を判断する
コンピューターリテラシー	パソコンやソフトの基本操作ができる力	Excelでのデータ整理やウイルス対策

この2つをバランスよく身につけることが、実務で使えるITリテラシーの土台になります。どれか一つだけが高くても、業務全体の質を上げることは難しいでしょう。

ITリテラシーが低い人に見られる特徴と原因

次に、ITリテラシーが低い人にはどのような共通点があるのかを整理し、その背景にある原因を見ていきましょう。

ITリテラシーが低い人に共通する5つの特徴

職場でITリテラシーの低さが目立つ人には、いくつかの共通した傾向があります。以下はその代表的な5つの特徴です。

「クラウド」「キャッシュ」などの基本的なIT用語の意味がわからない
メール送受信やファイル保存といった基本操作に手間取る
パソコンのトラブルが起きたとき、原因を自分で調べられない
わからないことがあっても検索して解決する習慣がない
ウイルス感染やフィッシング詐欺などのネット上のリスクを認識していない

こうした特徴に当てはまる方が組織内に多いと、チーム全体の業務効率に影響が出てしまいます。

ITリテラシーが低くなる4つの原因

ITリテラシーの不足は、本人の努力だけの問題ではありません。背景には、いくつかの環境的要因が存在しています。

1つ目はデジタルデバイド（情報格差）の拡大です。職場や地域あるいは生活環境によってデジタル化の進み具合が異なるため、同世代でもスキルに大きな差が生じています。2つ目は、学校や職場でのIT教育がこれまで体系的に行われてこなかったことです。

3つ目として、身近にITに詳しい人がいない環境では、学ぶきっかけ自体が生まれにくいという問題があります。4つ目は、企業のデジタル化対応が遅いケースです。紙ベースの業務が中心の職場では、ITスキルを磨く必要性を感じにくくなってしまいます。

ITリテラシーが低いと危ない5つのリスク

ここからは、ITリテラシーの低さが招く具体的なリスクを5つに分けて解説していきます。

ウイルス感染や情報漏洩のリスク

ITリテラシーが低いと、不審なメールの添付ファイルを開いたり、安全でないWebサイトにアクセスしたりする行動が起きやすくなります。暗号化されていない公衆Wi-Fiで業務データをやり取りしてしまうケースも報告されています。

こうした行為がウイルス感染や顧客情報の流出につながると、企業の信用回復には長い時間がかかります。セキュリティ事故は「知らなかった」では済まされない問題です。

組織内のIT格差が広がるリスク

ITリテラシーの高い社員は新しいツールをすぐに使いこなし、さらにスキルを伸ばしていきます。一方で苦手意識を持つ社員は適応が遅れ、差が開き続けるという悪循環が生まれます。

スキルの高い社員が低い社員のフォローに時間を取られ、本来の業務が圧迫されるという問題も起こりやすくなるでしょう。

人手不足の解消やコスト削減が進まないリスク

自動化ツールやクラウドサービスを導入しても、従業員が使いこなせなければ投資の効果は十分に発揮されません。業務の効率化が進まないため、人手不足やコスト高の課題を解決できない状態が続いてしまいます。

「ツールを入れたのに現場が変わらない」という声が上がる組織は、まずITリテラシーの底上げに目を向ける必要があるでしょう。

正しい情報判断ができず意思決定を誤るリスク

ネット上には正確な情報と不正確な情報が混在しています。ITリテラシーが低いと、情報の信頼性を見極められず、誤った情報に基づいて戦略を立ててしまう可能性が出てきます。

特に経営判断に関わる場面では、データの真偽を判断する力が欠かせません。情報の取捨選択ができないことは、組織全体の方向性を誤らせるリスクにつながります。

SNS炎上で企業イメージが低下するリスク

SNSでの不適切な投稿が瞬時に拡散し、企業のブランドイメージが大きく傷つくケースが増えています。ITリテラシーが不足していると、予期せぬ形で炎上リスクを招くことになります。

一度失った企業イメージの回復には長い時間がかかり、採用や取引にも悪影響が及ぶことがあります。企業の炎上は、提携先や広告主にとっても自社のイメージを損なう「リスク」となります。その結果、進行中のプロジェクトの凍結や、契約の打ち切り、さらには株価の急落といった直接的な経済損失に直結します。

ITリテラシーの診断テストとレベルの確認方法

続いて、自分自身や組織のITリテラシーレベルを把握するための方法を紹介します。

個人向け診断チェックリスト

まずは自分のレベルを簡単にチェックしてみましょう。以下の項目に「はい」「いいえ」で答えてみてください。

パソコンの起動・終了やファイル操作がスムーズにできる
WordやExcelなどのオフィスソフトで基本的な作業ができる
検索エンジンを使って必要な情報を効率よく探せる
パスワード管理やウイルス対策の基本を理解している
ビデオ会議ツールやクラウドストレージを日常的に使える
不審なメールやWebサイトを見分けられる

「いいえ」が3つ以上ある場合は、基礎的なITスキルの見直しから始めることをおすすめします。

組織全体のITリテラシーを測る3つの指標

個人だけでなく、組織レベルでの現状把握も欠かせません。人事や育成担当者が確認すべき代表的な指標は次の3つです。

1つ目は、新しいシステムやツールを導入した後の活用率です。導入したのに使われていないツールが多い場合、リテラシー不足が原因かもしれません。2つ目は、セキュリティに関する問題の発生頻度です。フィッシング詐欺のクリック率が高い組織は注意が必要でしょう。

3つ目は、社内ヘルプデスクへの問い合わせ内容です。「ログインできない」「ファイルの保存場所がわからない」といった基本的な問い合わせが多ければ、底上げの研修を検討する段階に来ています。

ITリテラシーを高めるための実践的な方法

最後に、個人と組織のそれぞれの視点から、ITリテラシーを効果的に高める実践的な方法を紹介します。

企業で取り組むべき研修プログラムの設計

組織的にITリテラシーを高めるには、段階的な研修プログラムの設計が有効です。いきなり高度な内容を教えるのではなく、パソコンの基本操作からセキュリティ対策、クラウドサービスの活用へと順番に進めていくことがポイントになります。

実際に手を動かすハンズオン（実習）形式の研修は、座学よりも定着率が高いとされています。また、各部門に「DX推進リーダー」を配置し、日常的な相談窓口を設けることも効果的でしょう。

個人で今日から始められる3つのアクション

企業の研修を待つだけでなく、個人でもITリテラシーを高めるためにすぐ取り組めることがあります。まずは情報の基本である「必要な情報を自ら探し出す」習慣をつけることから始めてみてください。

次に、見つけた情報の出所や正確さを確認し、「情報の信頼性を精査する」プロセスを日常に取り入れるのがおすすめです。さらに、それらの情報をルールに従って正しく「実務で活用する」経験を積み重ねることで、学びの質は大きく上がります。

DX時代に求められる組織文化の変革

ITリテラシーの向上は、研修の実施だけで完結するものではありません。経営層がデジタル活用の重要性を自ら発信し、「学ぶことが当たり前」という組織文化をつくっていくことが長期的な成果につながります。

DX推進を成功させるには、IT部門だけでなく全社員のリテラシーを底上げする必要があります。リスクの周知と学習機会の提供をセットで行い、継続的に改善していくことが大切です。

ITリテラシーから始めるDX推進｜「3つの問題」で読み解くJMAMの人材育成

ITリテラシーの重要性を理解し、社内での底上げに取り組んでいる企業は増えています。業務効率化やセキュリティ対策といった面で、一定の成果を感じている方も多いのではないでしょうか。

一方で、「ITリテラシーの向上には取り組めているものの、それが組織全体の成果や変革にはつながっていない」と感じる場面も出てきます。

こうした課題の背景には、IT活用が個人レベルにとどまり、組織全体での活用や仕組み化まで設計されていないことが挙げられます。

ITリテラシーを“個人のスキル”で終わらせず、“組織の力”へと転換していくことが求められています。

ITリテラシー向上はDX推進の土台になる

ITリテラシーの向上は、業務効率化やセキュリティ対策といった個人レベルの課題解決にとどまらず、企業全体の取り組みを支える重要な基盤となります。

ただし、ITリテラシーが高まるだけでは、組織としての変革にはつながりません。個人が得た知識やスキルを、部門や全社で活用できる状態へと引き上げていく必要があります。

こうした「個人最適から組織最適への転換」を実現する延長線上にあるのが、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進です。つまり、ITリテラシーはDXの“スタート地点”であり、その後の設計次第で成果が大きく変わります。

DXが進まない理由と人材育成のヒント

日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の「3つの問題」で読み解くDX推進を加速させる人材育成資料では、日本企業におけるDX推進の現状を踏まえ、DXが進まない原因を整理しています。

具体的には、「全社横断的な取り組みができていない」「アイデアを形にできる人材が不足している」「教育範囲が明確になっていない」といった3つの問題に着目し、それぞれに対する考え方や解決の方向性がまとめられています。

ITリテラシーを個人のスキル向上で終わらせるのではなく、組織全体で底上げしていくためのヒントを得たい方にとって、有益な内容です。DX推進や人材育成に関わるご担当者の方は、一度資料を確認し、自社の課題整理に役立ててみてください。

よくある質問

Q: ITリテラシーとは簡単に言うと何ですか？

パソコンやインターネットなどのIT技術を正しく理解し、仕事や生活の中で安全かつ効果的に使いこなせる力のことです。単なる操作スキルだけでなく、情報の信頼性を見極める力やセキュリティ意識も含まれています。

Q: ITリテラシーが低いとどんな問題が起きますか？

ウイルス感染や情報漏洩といったセキュリティ事故のほか、業務効率の低下、組織内のスキル格差の拡大、SNS炎上による企業イメージの毀損など、個人だけでなく組織全体に影響が広がるリスクがあります。

Q: ITリテラシーを高めるために最初に何をすればよいですか？

まずは自分の現在のレベルを把握することから始めましょう。本記事で紹介した診断チェックリストを活用して弱点を特定し、基本操作やセキュリティの知識など、優先度の高い分野から学習を進めるのがおすすめです。

ITリテラシーは組織の未来を左右する基礎スキル

ITリテラシーとは、パソコンやインターネットなどの情報技術を正しく理解し、業務や日常で活用できる力のことです。この記事では、ITリテラシーが低い場合に起こりうる5つのリスクとして、ウイルス感染・情報漏洩、組織内の格差拡大、人手不足やコスト削減の停滞、情報判断ミスによる意思決定の失敗、SNS炎上によるブランド毀損を取り上げました。

これらのリスクを防ぐためには、まず診断テストで現状を把握し、個人の自主学習と企業による体系的な研修を組み合わせて取り組むことが大切です。DX推進が求められる今、経営層から現場まで全社的にITリテラシーを底上げしていくことが、組織の長期的な成長と競争力の維持に直結します。