DXリテラシーの定義

DXリテラシーとは、DX（デジタルトランスフォーメーション）の定義を正しく理解し、それを実現するために必要となる知識やスキルのことです。

IT技術を理解することにとどまらず、DXを企業の競争力強化や業務改革に活用するために必要な基本的な能力を意味します。

その中には、ビジネスにおけるデジタル化の意義を認識し、具体的にどのように適用するかを考案して実行する能力が含まれます。

なお、DXリテラシーは経済産業省が2022年12月に発表（2024年7月改定）した「デジタルスキル標準」で定義されています。

デジタルスキル標準は、データ活用やデジタル技術の進化に伴う産業構造の変化に対応し、企業が競争優位性を確立するために必要なスキルを定めたガイドラインです。具体的な枠組みとして、DXリテラシー標準とDX推進スキル標準が設けられています。

DXリテラシー標準ではすべてのビジネスパーソンが身に付けるべき能力やスキルが示され、DX推進スキル標準ではDXを推進する人材が習得すべき知識やスキルが示されています。

デジタルスキル標準を参考にDXリテラシーを正しく理解し、社内での育成強化を進めることが、企業の未来にとって不可欠なステップであるといえるでしょう。

出典：経済産業省・独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「デジタルスキル標準 ver.1.2」
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/20240708-p-1.pdf

ITリテラシーとの違い

DXリテラシーとITリテラシーは、どちらもデジタル技術に関する知識やスキルを指しますが、その範囲と目的には違いがあります。

ITリテラシーは、IT技術を効果的に活用するための基本的な知識やスキルを指します。具体的には、コンピューターやソフトウェアを使いこなすための能力、ネットワークやセキュリティに関する基礎知識、データの管理や処理に必要な技術が含まれます。

言い換えれば、ITリテラシーは主に「DX推進の手段としてのIT技術に対するリテラシー」です。

一方で、DXリテラシーは、デジタル技術を活用して組織を変革（デジタルトランスフォーメーション）するために必要な知識やスキルを指します。

単なる技術的な理解にとどまらず、企業戦略や業務プロセスの変革、データ駆動型の意思決定やイノベーションを支える能力を含みます。

つまり、DXリテラシーは、ITリテラシーを超えて、「企業全体のデジタル化を推進するための広範なスキルセット」を求めるものです。DXリテラシーの一部にITリテラシーが含まれているという位置づけです。

マインド・スタンス

マインド・スタンスは、デジタル化による社会の変化に対応して新たな価値を創出するための意識や姿勢、行動のことです。

DXを自分ごととして捉えるための学習項目として、下記の7つが推奨されています。

Why（DXの背景）

Why（DXの背景）は、社会やユーザーにおけるDXの必要性を理解するために求められる知識のことです。

下記の3つの観点から理解を深めることが推奨されています。

What（DX で活用されるデータ・技術）

What（DXで活用されるデータ・技術）は、DX推進のために必要なデジタル技術などに関連した知識のことです。

下記の8つの学習項目が推奨されています。

How（データ・技術の利活用）

How（データ・技術の活用）は、デジタル技術をビジネスで利用する方法や、その際の留意点などを指します。

下記の5つの学習項目からツールの活用方法を身に付け、業務で利用することが推奨されています。

経営者主導で意識改革を行う

DXの意義や目的を、経営陣が主体となり社員に伝え、企業全体で意識改革を促す必要があります。

そのためには、経営陣がDX推進の本質を理解することが重要です。なぜ自社にとってDXが不可欠なのか、どのようなビジネス課題を解決できるのかを自らの言葉で語り、社員を巻き込むことが成功の鍵となるでしょう。

また、経営者自らがDX推進のための専任組織や体制を整備することで、より意識改革のスピードが高まります。

全社的な目標を設定する

DX推進を成功させるには、社内におけるDXの定義と目標を明確にしておくことが重要です。

DXがもたらすべき成果を定義し、経営戦略と連携させた上で、全社員が共通のビジョンを持てるようにしましょう。

目標設定には、現状と理想のギャップを正確に把握し、それを埋めるための具体的なアクションプランを策定することが求められます。

DXに関する研修を実施する

DXの実現には、社員一人ひとりのデジタルリテラシーの向上が不可欠です。そのためには、社員が自分の業務にどのようにデジタル技術を活用できるかを学べる場を提供することが重要です。

オンライン研修やオフラインでのワークショップ、eラーニングなど、さまざまな形式の研修を通じてDXの基礎から応用までを学べる機会を提供しましょう。

なお、JMAM（日本能率協会マネジメントセンター）では、DXリテラシーの向上に役立つeラーニングを提供しています。ぜひご活用ください。

DX推進の第一歩 全社員に必要なDXの基礎が身につく 法人向けeラーニング

なお、上記のパンフレットは無料でご覧いただけます。

「DXライブラリ紹介パンフレット(電子版)」資料請求

DX関連の資格取得を支援する

社員がDXに関する知識を深め、スキルを身に付けるためには、資格取得を支援することも効果的です。資格取得を通じて、社員は体系的に知識を学び、実務に活かせる能力を養うことができます。

特に、データサイエンティストやITパスポート試験、G検定など、DXに関連する資格を取得することで、社員はデジタル技術をビジネスに活用するための基本的な能力を高めることができます。

また、資格取得に対してサポートやインセンティブを提供し、社員が積極的に学び続けられる環境を整備することも重要です。