国内企業360社対象 e ラーニングに関する実施状況調査
ニュースリリース国内企業360社対象 e ラーニングに関する実施状況調査
実施率80.0%、一昨年度62.3%から1.3倍増加
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:長谷川隆、中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2015年11月~2016年1月に、国内企業360社の人事・教育担当者を対象として、社員教育におけるe ラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマ等についてのアンケート調査を実施しました。
その結果、e ラーニングの実施率は80.0%と、一昨年度調査時の62.3%から1.3倍増加していることがわかりました。中でも従業員規模3,000人以上の企業では95.8%と、高い割合で導入されています。
導入理由としては、「多数の社員の同時教育が可能」(67.4%)がトップ、一昨年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加しています。
また、実施している教育テーマは、「コンプライアンス」(54.2%)がトップで、一昨年度調査との比較では、「メンタルヘルス」、「ハラスメント」が10ポイント以上増加しています。
調査概要と結果について(一部抜粋)
・調査対象:日本全国の主要法人から抽出した企業等の教育担当者 個人または同業の方のお申込みは、お断りさせていただいております。あらかじめご了承ください。
・調査方法・回収数:ネットリサーチ方式
・回収票数:360票
・調査期間:2015年11月10日~2016年1月22日の約2カ月間
※本資料は調査結果を報道関係者資料として一部抜粋したものとなります。調査報告書をご希望の場合は、こちらよりお申し込みください。
(1)e ラーニング実施状況
<実施率は一昨年度に比べ大きく増加>
e ラーニングの実施状況では、80.0%(288社)が「実施している」と回答しています。「一度も実施したことがない」企業は12.8%(46社)、「過去に実施したことがあるが、現在は実施していない」企業が6.4%(23社)とeラーニング非実施企業は19.2%(69社)となっています。一昨年度に比べ、実施率は大きく増加しました
従業員規模別にみると、3,000人未満の企業では実施率が80%未満であるのに対し、3,000人以上の企業では90%以上となっています。
(2)e ラーニング導入理由
<導入理由は「同時教育」「手軽さ」が6割以上>
e ラーニング導入理由は、「多数の社員の同時教育が可能である」が67.4%、以下、「手軽に学べる」(60.1%)、「学習時間が短く、隙間時間での学習が可能」(50.0%)、「コストパフォーマンスに優れている」(42.0%)、「基本・基礎教育に適している」(30.6%)、「遠隔地(海外含む)でも同一の教育が可能」(29.9%)と続いています。
一昨年度調査と比較すると、「手軽に学べる」や「スマホやタブレットでの受講も可能である」が15ポイント以上増加しています。
(3)e ラーニングで実施している教育テーマ
<実施している教育テーマは「コンプライアンス」が54.2%>
e ラーニングで実施している教育テーマは、「コンプライアンス」が54.2%と半数以上であげられ、以下、「ビジネススキル」(47.9%)、「ヒューマンスキル」(44.4%)、「情報セキュリティ」(44.1%)、「個人情報保護」(41.0%)、「メンタルヘルス」(40.3%)と続いています。
一昨年度調査と比較すると、「メンタルヘルス」、「ハラスメント」が10ポイント以上増加しています。
(4)e ラーニングツール選定時の重視点
<選定時は3分の2近くが「価格」を重視>
e ラーニングツール選定時の重視点は、「価格」(66.0%)、「わかりやすさ等、教材の品質」(58.3%)、「コースラインナップの多さ」(54.9%)の3項目が50%を超えています。
一昨年度調査と比較すると、「コースラインナップの多さ」が約15ポイント増加しています。また「スマホやタブレット対応コースの多さ」も約10ポイント増加しています。
(5)e ラーニング活用のために期待すること
<期待することは「コースラインナップの充実」が7割>
e ラーニング活用のために期待することとして「コースラインナップの充実」が69.8%、次いで「低価格化」(42.7%)、「受講者管理等のシステム利便性の向上」(37.5%)、「スマホ・タブレット対応コースの充実」(36.1%)と続いています。
一昨年度調査と比較すると、「スマホ・タブレット対応コースの充実」の割合がやや減少し、「コースの改訂頻度の高さ」がやや増加しています。
個人または同業の方のお申込みは、お断りさせていただいております。あらかじめご了承ください。
本件に関するお問合せ先
【報道関係 お問合せ先】
株式会社日本能率協会マネジメントセンター 広報担当
E-mail: PR@jmam.co.jp