事例詳細

eラーニングライブラリ

研修とライブラリのハイブリット活用で、自律型人材の育成効果を高める

テーマ シニア社員の活躍推進 / 強い管理者の育成 / 中堅社員の育成 / 若手社員の育成 / ビジネススキル・知識の習得 / 人事制度の設計・運用 / 学習する風土づくり
対象 管理者 / リーダー・監督者 / 中堅社員 / 新人・若手社員 / 内定者 / 営業職

大樹生命保険株式会社

死亡保障から入院・治療・就業不能の保障、資産形成まで、様々な保険商品をラインナップしている大樹生命保険。同社は、2020 年度に人事制度を改定し、業務職1,600 名にJMAM e ラーニングライブラリ(以下、ライブラリ)を導入して、自律的な人材育成に活用しています。今回は、同社人事部 人材開発室の高橋 俊哉氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺いました。

活用ポイント!

業務職1,600名が携わる仕事に直結する50コースを厳選

2コース以上の受講者には昇格要件となる能力開発ポイントを付与

研修実施直後にライブラリの推奨コースを個別メールで案内

ライブラリ導入の決め手は業務との親和性の高さ

御社の人材育成の基本的な考え方について教えてください。

高橋氏当社では、自律性のある人材育成が大きなテーマとなっています。総合職・エリア総合職には、広範囲な職務領域をカバーし、次世代の経営を担う中核人材として専門性やマネジメント力等を発揮できるよう、また、業務職には事務・お客さま対応から営業サポートまで、多岐にわたる職務にあたり、正確かつ臨機応変に対応できる能力やコミュニケーションスキルを身につけられるよう、OJTとOff-JTを通じて、人材育成を図っています。

そうした人材を育成するための 教育体系と、ライブラリの位置づけについて教えてください。

高橋氏教育体系は、総合職、エリア総合職、業務職それぞれに必要な知識やスキルを身につけられるよう、教育プログラムを分けて作成しています。ライブラリは、業務職の1,600名を対象に自己啓発の一環として導入しました。業務職には現場で起きる様々なシーンに対応できるビジネススキルが求められており、ロジカル・シンキングやタイム・マネジメント、アサーティブ・コミュニケーションといった内容のビジネススキル強化研修を行っています。ライブラリは、ビジネススキルをさらに強化・定着するための施策として導入しました。

JMAMのライブラリを選んでいただいた理由を教えてください。

高橋氏導入にあたって30社ほどのeラーニング・ベンダーの話を聞き、体験もしてみたのですが、ライブラリが最も当社の業務との親和性が高かったことが理由です。当社の業務職員の仕事に直結する学習内容だと感じました。また、学習中のプロセスやアンケートもしっかりと整備されている点が好印象で、今後もシニア等に対象層を広げ、継続して活用していく予定です。

2コース受講で1ポイント 4コース受講で2ポイント、 能力開発ポイントを付与

受講するコースの指定はしていますか。

高橋氏100コース以上あるマネジメントライブラリの中から、50コースにしぼって自由に受講できるようにしています。必修コースの指定はしていませんが、1コース以上は受講を必修とし、2コース受講すると1ポイント、4コース受講すると2ポイント、能力開発ポイントが付与されます。このポイントは昇格要件の一つとなっており、他に通信教育を受講することなどでも付与されます。

受講状況はいかがですか。

高橋氏具体的には、今のところ、全体の6割を超えたくらいです。自己啓発をする人は全体の2割という調査結果を見たことがあるので、良い方かもしれませんが、もっと上げていきたいですね。コロナ禍の影響で在宅勤務を余儀なくされて自分を見つめ直す機会が増えたことも、学びの意識を高め、受講者が増えた要因の一つかと思います。

研修とライブラリをつなぎ 効果を高める個別メール

運営上の工夫があれば、教えて ください。

高橋氏社内報で告知をしたり、受講者インタビューを掲載したりして、ライブラリへの興味を高めるようにしています。キャリア・育成面談でもライブラリの受講を目標に掲げている業務職は多く、所属長にも受講者の履修データを連携し、所属員の背中を押してもらっています。加えて、研修でも必ずセットでライブラリの案内をします。研修受講直後に、研修内容に合うビジネス書籍の紹介と、研修内容にあったライブラリのコースをおすすめしています。また、研修受講の約2か月後に、研修でコミットした計画を行動に移しているか、受講者一人ひとりと対話(モニタリング)しています。このライブラリも、研修と相まって職場での行動変容を促す一助になっていると思っています。

非常に手をかけて運営している のですね。

高橋氏研修受講者や自己啓発施策の利用者への案内もそうですが、メールの雛型を複数用意して運営の負担を減らしています。ただ、全て同じ内容にならないように、一部だ け変更するなど、一人ひとりに寄り添えるように工夫をしています。こうした工夫が、研修やライブラリといった施策の連動性を強め、研修効果を高めてくれます。今後もライブラリを活用し、人材育成の効果を高めていきたいと思います。

ありがとうございました。

(取材日:2021年1月29日) ※本事例の社名や内容等は、すべて取材当時のものです。

プロフィール


会社名 大樹生命保険株式会社 
URL https://www.taiju-life.co.jp/
主要事業 1914年、東京・銀座街の商店主たちを主な発起人として前身の高砂生命保険株式会社が創業。1926年に三井合名が大株主となり、1927年に三井生命保険株式会社と商号を改め、三井財閥傘下の有力企業となる。その後、保険業界の大手の一角を占めるまでに成長し、2016年には日本生命保険相互会社との経営統合による新体制が発足。2019年、商号を大樹生命保険株式会社に変更した。初代社長団琢磨が、国民に奉仕するという目的で創業時に掲げた「お客さま第一」の精神は、今も受け継がれている。資本金1,672億円、従業員数11,251名(うち営業職員7,538名、2021年2月現在)。

掲載日 2020/11/24
掲載内容やご登場いただく方の役職は取材当時のものです。