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メンタルヘルス対策

「強さ」と「しなやかさ」を身につけ心の免疫力を高める。心身ともに健康な状態は職場ぐるみで予防する

こんなお悩みをお持ちではありませんか?

  • 強い不安や悩み、ストレスを感じる社員が増え、メンタルヘルス対策が重要課題になっている
  • 相談窓口の設置など、さまざまな対策を打ちはじめているが、不調者はむしろ増加傾向にある
  • イキイキと働くための“職場ぐるみのメンタルヘルス対策”が求められている

メンタルヘルス対策の必要性

平成26年6月25日に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により、ストレスチェックと面接指導の実施等を義務づける制度が創設されました。
組織と個人の「成長」・「チャレンジ」のためには、社員が健康であること、職場が安心できる場所であることが不可欠です。
しかし、業務量の増加や成果へのプレッシャーなどから、職場のメンバーが互いを気遣う雰囲気が希薄になり、メンタルヘルス不調で退職・休職する社員が増えています。
こうした状況から、メンタルヘルス対策は企業の重要課題となっており、積極的な取り組みが求められています。

精神疾患による労災請求・認定件数の推移

精神疾患による労災請求、認定件数ともに年々増加しています。

メンタルヘルス対策 4つのケア

メンタルヘルス対策には「4つのケア」という基本的な考え方があり、自分の立場や役割に応じて自己のケア、管理者によるケア、社内外のスタッフによるケアなど、職場での取り組み方を示しています。
メンタルヘルス対策の検討にあたっては、この4つのケアを柱に職場の現状や課題に則した体制をつくり、継続して取り組むことが重要です。

セルフケア・ラインによるケア・事業場内産業保護スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケアの説明

メンタルヘルス対策の取り組みと現状

3分の1以上の企業が、何らかのメンタルヘルス対策に取り組んでいると言われています。
特に1,000人以上の企業では約9割超、100人以上の企業でも6割を超え、企業における取り組みが進んでいます。
具体的には外部のEAPサービスの導入や社内相談窓口の設置、ライン教育などが代表例です。しかし、これらの活用状況はかんばしくなく、不調者は増加傾向にあります。
このような状況から、メンタルヘルス対策は、不調者への対応から予防と対策へと力点をシフトする必要があります。

メンタルヘルス不調者の増減傾向のグラフ

メンタルヘルス不調者対策の問題点:当事者意識の欠如・正しい知識の不足・メンタルサポート風土がない・相談窓口を設定しても利用されない

メンタルヘルス教育 5つのポイント

企業ではさまざまなメンタルヘルス対策の取り組みを試みているが、その効果が得られていない企業も多く存在します。その主な理由は、正しい知識・理解が得られていないからと言われています。
メンタルヘルス対策の効果が出ない理由を踏まえ、どのような教育を行っていけばよいのかをご紹介します。

メンタルヘルス対策の効果が出ない理由の説明図

効果的な導入方法

メンタルヘルス対策では、社員一人ひとりが自らセルフケアを意識することはもちろん、メンタルヘルス不調の予防や早期発見のためのラインケアの強化も重要となります。セルフケア・ラインケアの両面から取り組んでいくことが必要です。

職場ぐるみで語り合い・新入社員・若手社員への教育・昇進昇格、人事異動時期のメンタルヘルス不調に備える・目標面談

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