事例詳細

eラーニングライブラリ

部門教育から全社展開し、海外駐在員教育へも用途拡大 ~クラリオン株式会社

テーマ 学習する風土づくり / ビジネススキル・知識の習得 / グローバル人材育成 / 強い管理者の育成
対象 新人・若手社員 / 中堅社員 / 管理者

クラリオン株式会社

自動運転社会の到来に向けて、「車載情報機器メーカー」から「車両情報システムソリューションプロバイダー」へと業態変革を図っているクラリオン。同社では自己啓発に加えて、海外駐在員、昇格者の教育にもe ラーニングライブラリ(以下、ライブラリ)を導入し、個人の成長を支援しています。今回、同社の吉田 昭典氏、桜井麗氏、寳門 直子氏にライブラリの活用法についてお話を伺いました。

活用ポイント!

部門教育から、口コミで全社に拡大

マネジメント未経験の海外駐在員の基礎知識習得に活用

海外駐在員と昇格者は「会社負担」、自己啓発は「全額自己負担」と、対象により使い分ける

部門教育から全社展開へ

御社が求める人財像と、そうした人財を育成するための体制について教えてください。

桜井氏当社のめざす人財像は、行動指針の実現に「挑戦・創造・誠意」を持って取り組める人財です。そうした人財を育成するために、階層別教育や全社共通で求められる知識に関する研修は人事主体、専門スキル習得の教育は各部門が主体で行っています。

ライブラリを導入したきっかけを教えてください。

吉田氏グローバル化が進む中で、技術部門としても異文化理解や語学の学習機会を設けることになり、2012年にライブラリを試験的に導入しました。この時はTOEIC対策のコースに限定したのですが、翌年は、語学以外のコースもあるのだから、もっとライブラリを活用しようということになり、2013年はTOEIC対策に限定せずに継続しました。

その後、継続には至らなかったようですが。

吉田氏全額自己負担という点で継続が難しかったようです。自己負担に関して、集金の方法や給与控除等の事務手続きの煩雑さなどに理解が得られず、一旦終了しました。

2017年に復活して再度導入していただいた理由は?

吉田氏技術部門の施策を参考に、営業部門が2017年にマネジメント系コースを40名で再度導入しました。その後、「ライブラリの学びは一部署で行うべき専門スキルではなく、全社共通で有すべき知識なのでは」と議論・社内調整し、2018年からは、海外駐在者、関係会社含む全社に拡大展開しています。

海外駐在員に教育機会を提供

受講対象について教えてください。

桜井氏国内勤務者と海外勤務者の2パターンがあります。国内勤務者では昇格者と手挙げ式の自己啓発、新任の海外駐在員と手挙げ式の自己啓発となっています。昇格者と海外駐在員は会社負担で、自己啓発は全額自己負担です。
 海外駐在員に関しては、いつでもどこでも学習できるライブラリが有効だと感じました。また、海外駐在員は管理者として赴任します。それまでマネジメント経験のない人がいきなり海外でマネジメントを行います。そうした時に、ライブラリでマネジメントに関する知識を身につけてもらいながら、現場で実践してもらおうという狙いがあります。

吉田氏知識習得型の研修は集合研修でなくても、eラーニングに代えられるだろうと考えています。特にライブラリは1年間、何回でも学習できるので知識習得にはいいですね。さらにコストメリットもあります。

寳門氏駐在員は、まず海外での生活に慣れることが第一で、知識やスキルの向上に対する意識が薄くなりがちです。また、赴任先によっては、日本語の専門書の入手が容易ではなく、手に入るとしても非常に高価で困る場合もあるようです。

桜井氏だからこそ、「ネット環境が整っていればいつでもどこでも、空いた時間で学習できるのはありがたい」という声が、駐在員から出ています。

全社展開のメリット

寳門氏全社での募集期間は2月から3月までの1ヵ月でしたが、部門の偏りなく多くの人に申し込んでもらえました。

吉田氏驚いたのは想定の2倍の申し込み人数でした。過去の技術部門や営業部門での導入実績や受講者の口コミも大きかったようです。

寳門氏「この値段でホントに受け放題なの?」といった問い合わせもかなりありました。また、朝の通勤中にスマホなどで学習している方も多い傾向にあるようです。

吉田氏私自身も何コースか受講しましたが、アニメーションがうまく使われていて、楽しく学習できるのがいいですよね。今後も、できるだけ旬なコースを増やしていってもらえるとありがたいです。

ありがとうございました。

プロフィール


会社名 クラリオン株式会社
URL http://www.clarion.com/
主要事業 1940年、白山無線電機株式会社として設立、電池式家庭用ラジオの製造を開始。黎明期から、日本初のカーラジオ、日本初のカーステレオの発売など、車載機器業界のフロントランナーとして時代をリードし続けている。1970年に商号をクラリオン株式会社に変更。2006年には株式会社日立製作所の連結子会社となった。 2018年3月31日現在、従業員数/連結7,648名、単独1,382名(出向者は除く)

掲載日 2018/08/13
掲載内容やご登場いただく方の役職は取材当時のものです。

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