事例詳細

eラーニングライブラリ

ライブラリを徹底活用し、「学習する組織づくり」を推進 ~株式会社マイスターエンジニアリング

テーマ ビジネススキル・知識の習得
対象 その他

株式会社マイスターエンジニアリング

ホテルの設備管理からメカトロニクス、新エネルギーなど幅広い分野で「社会インフラ産業の担い手」として事業を営む株式会社マイスターエンジニアリング。同社では「学習する組織づくり」の一環として、e ラーニングライブラリ(以下、ライブラリ)を導入しています。今回、同社人事部研修室の山口泉氏、楠瀬由佳子氏に ライブラリの活用法についてお話を伺いました。

活用ポイント!

経営理念にある「主体性」を学習面でも発揮するため、「新たな学習の柱」と位置づける

全社員必須のコンプライアンス教育を“継続して”実施

内定者やメンターを対象に集合研修の事前学習として活用

定額で幅広いテーマを学べる

人材育成についての貴社の考え方を教えてください。

山口氏中国の古典である『大学』には家庭の幸福も会社や国家の繁栄も、まずは我が身を修めることから出発するとあります。
当社はこれを経営の基本として、まず人間としての主体性を確立することを大切にしています。そうした人材を育成するために、2年前に教育体系の整備に着手しました。

eラーニングの役割は?

山口氏社員の約半分は、お客様の元に常駐し業務を行っています。そのため、一堂に集めて学ぶことが難しいのが実情です。そこで、集まらなくても学べるeラーニングの導入を考えました。

J M A Mのライブラリを選んだ理由を教えてください。

山口氏4社で比較・検討をしました。JMAMを選んだポイントは、定額で、幅広い内容を学ぶことができるという点です。また、当社は「技術立社」を標榜する会社であり、「ライブラリの技術・技能系コースは使える」という声があがりました。その結果、迷わずライブラリを選びました。

全コースライブラリを導入した理由は?

山口氏基本的に、技術・技能系のコースは自己啓発に使ってもらい、マネジメント系のコースを必須コースとして指定しました。

楠瀬氏具体的には、全社員対象にコンプライアンス系6コースを必須としました(表参照)。

繰り返し学習に価値がある

ライブラリを継続して活用していただいています。継続のポイントは?

山口氏特にコンプライアンス教育は継続して行うことが大切だと考えています。コンプライアンス系のコースは内容が非常に良くできていますので、繰り返し学習してもらう価値はあるという判断です。

受講期間は設定していますか?

山口氏必須コースについては開講から2ヵ月で1コース修了を基本に、1年間で6コースを修了してもらうようにしています。

各部署でコースを選定

アナウンスはどのように行っていますか?

楠瀬氏受講開始のような全社員に向けたアナウンスは、「社内グループウェアの掲示板」と「毎月の社内報」の2つを使って行っています。

山口氏社内報は全社員に郵送するものなので、派遣先に常駐していて会社のメールアドレスを持っていない人には、ライブラリのIDとパスワードを社内報に同封して送っています。

受講管理はどのように?

楠瀬氏全社員必須コースはコンプライアンス委員会で管理していますが、それとは別に各部署でも必要なコースを選定しています。各部署の上長には「上長権限」を付与し、各上長から受講の案内、受講状況の確認、受講督促を行っています。

集合研修の事前課題としても活用

ライブラリの使い方で工夫している点はありますか?

山口氏一部、集合研修の事前学習としても活用しています。例えば、メンター研修前に「メンタリング入門」を、新入社員研修前に「ビジネスマナー基本コース」「仕事の基本シリーズ」を受講してきてもらいます(表参照)。

今後の重点施策について教えてください。

山口氏ここ数年で、入社後4年までの教育はかなり手厚くなってきました。今後は、入社15年くらいまでの中堅層を含めて、全階層で「学習する組織づくり」を推進していきたいと思います。中堅層の学習機会として、ライブラリには、さらなるコースの拡大や内容の改訂更新を期待しています。

ありがとうございました。

プロフィール


会社名 株式会社マイスターエンジニアリング
URL https://www.mystar.co.jp
主要事業 1969年、大阪にて創業。1974年、株式会社大阪丸誠を設立、ビル設備管理業務を開始。1991年に商号をマイスターエンジニアリングに定め、現在は事業領域を“Maintenance & Engineering(メンテナンス&エンジニアリング)”と設定し、関西、関東圏にグループ会社8社を持つ。資本金9億8,166万円、従業員数単体:849名/連結:1,800名(2017年3月31日現在)

掲載日 2017/08/03
掲載内容やご登場いただく方の役職は取材当時のものです。

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